| 2025年 | 8月8日 | 前週比 騰落額 |
週間 騰落率 |
8月 騰落額 |
8月 騰落率 |
年度 騰落額 |
年度 騰落率 |
年初来 騰落額 |
年初来 騰落率 |
| ドル円 | 147.62 | 0.26 | 0.2% | -3.12 | -2.1% | -2.26 | -1.5% | -9.10 | -5.8% |
| eMAXIS slim S&P500 |
33,997 | -809 | -2.3% | -611 | -1.8% | 3,717 | 12.3% | -185 | -0.5% |
| NYダウ | 44,175.61 | 587 | 1.3% | 45 | 0.1% | 2,174 | 5.2% | 1,631 | 3.8% |
| S&P500 | 6,389.45 | 151 | 2.4% | 50 | 0.8% | 778 | 13.9% | 508 | 8.6% |
| NASDAQ | 21,450.02 | 800 | 3.9% | 328 | 1.6% | 4,151 | 24.0% | 2,139 | 11.1% |
| 日経平均 | 41,820.48 | 1,021 | 2.5% | 751 | 1.8% | 6,203 | 17.4% | 1,926 | 4.8% |
米国主要株価３指数も、週間で軒並み上昇しました。
ハイテク関連株が上昇しました。
ナスダック総合は２日連続、過去最高値で取引を終えました。
Ｓ＆Ｐ総合５００種は、情報技術と通信サービスが終値で最高値を記録しました。
週足では、Ｓ＆Ｐが２．４％、ダウ工業株３０種が１．３％、ナスダック総合が３．９％、それぞれ上げました。
8月4日～8月8日の日本株市場は、堅調な動きを見せ、日経平均は週末までに1020円上昇（約2.5％の上昇）し、41,820円台で取引を終えました。
その日米共好調の中、私の運用成績はどうでしょう。
| 2025/8/8 | 今週 騰落率 % |
8月 騰落率 % |
年度 騰落率 % |
年初来 騰落率 % |
設定来 騰落率 % |
| Total | -0.63% | 0.26% | 7.03% | 0.67% | 53.21% |
週間で-0.63%と、大きく下がりました。
＜＜世界の主要株式市場指標一覧＞＞
8月9日0025GMT（日本時間9日午前9時25分）現在
市場 現値 前日比 同騰落率 年初来
ダウ30種 44175.61 206.97 0.47 +3.83 終値
ナスダック 21450.02 207.32 0.98 +11.08 終値
NYSE総合 20524.24 58.50 0.29 +7.47 終値
S&P500 6389.45 49.45 0.78 +8.63 終値
トロント S&P/TSX 27758.68 ▲2.59 ▲0.01 +12.26 終値
英国 FTSE100 9095.73 ▲5.04 ▲0.06 +11.29 終値
ドイツ DAX 24162.86 ▲29.64 ▲0.12 +21.37 終値
フランス CAC40 7743.00 33.68 0.44 +4.91 終値
日経平均 41820.48 761.33 1.85 +4.83 終値
香港 ハンセン指数 24858.82 ▲222.81 ▲0.89 +23.92 終値
豪 S&P/ASX200 8807.10 ▲24.30 ▲0.28 +7.94 終値
欧州 STOXX600 547.08 1.03 0.19 +7.77 終値
トルコ ISEN100 10972.63 16.58 0.15 +11.62 終値
南アフリカ JSE 100855.21 211.85 0.21 +19.93 終値
イタリア FTSE MIB 41623.86 230.87 0.56 +21.76 終値
タイ SET 1259.07 ▲6.08 ▲0.48 ▲10.08 終値
インド SENSEX 79857.79 ▲765.47 ▲0.95 +2.20 終値
インドネシア JCI 7533.39 43.20 0.58 +6.41 終値
フィリピン PSE 6339.38 ▲25.31 ▲0.40 ▲2.90 終値
韓国 総合 3210.01 ▲17.67 ▲0.55 +33.78 終値
上海 総合 3635.13 ▲4.54 ▲0.12 +8.45 終値
シンガポール ST 4239.83 ▲18.32 ▲0.43 +11.94 終値
台湾 加権 24021.26 17.49 0.07 +4.28 終値
メキシコ S&P/BMV IPC 58070.17 ▲190.71 ▲0.33 +17.28 終値
ブラジル BOVESPA 135913.25 ▲614.36 ▲0.45 +12.99 終値
(END) Dow Jones Newswires
August 08, 2025 20:25 ET (00:25 GMT)
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◇東証大引け 日経平均は４日続伸、ソフトバンクＧが大幅高 ＴＯＰＩＸは初の3000台
08/08 15:50
８日の東京株式市場で日経平均株価は４日続伸し、終値は前日比761円33銭（1.85％）高の４万1820円48銭だった。上げ幅は一時970円を超え、７月24日に付けた年初来高値（４万1826円34銭）を上回った。７日の米ハイテク株高を受けて半導体関連株が買われた。決算発表したソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が10.3％高となり、１銘柄で日経平均を264円押し上げた。米関税政策への懸念が和らいだのも支えになった。
７日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は最高値を更新した。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォラー理事がトランプ米大統領の側近らの間で次期議長の最有力候補と伝わった。米労働市場の減速を理由に政策金利の引き下げを主張していた経緯から、早期の利下げ観測が再燃し、相場を支えた。米ハイテク株高を受け、このところ下げていたアドテストや東エレクなどに見直し買いが入った。
米関税政策を巡る不透明感も和らいだ。米相互関税の負担軽減措置を巡り、赤沢亮正経済財政・再生相は７日、米政府が相互関税の大統領令を修正し、日本を措置対象に加えることを約束したと明らかにした。米国が徴収しすぎた分の関税は7日に遡って還付する。米政府は自動車関税を下げる大統領令を出すとの見通しも示した。円相場の弱含みも手掛かりにトヨタやマツダ、ホンダなどの自動車株にも資金が向かった。
米関税政策の影響で業績見通しを引き下げる企業が目立つなかでも株価が上昇し、需給主導の展開との指摘もある。市場では「相場の流れに乗るトレンド・フォロー戦略の商品投資顧問（ＣＴＡ）による先物買いが、売り方の買い戻しを誘発して相場上昇に弾みが付いた」（東洋証券の大塚竜太ストラテジスト）との見方があった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４日続伸した。終値は前日比36.29ポイント（1.21％）高の3024.21と最高値を連日更新し、初めて3000台に乗せた。ＪＰＸプライム150指数も４日続伸し、20.48ポイント（1.58％）高の1314.43と最高値を付けた。
東証プライムの売買代金は概算で６兆7792億円、売買高は27億3959万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1067。値下がりは496、横ばいは60だった。
ファストリやテルモが買われ、ソニーＧや任天堂などのゲーム株も上昇した。一方、中外薬や第一三共などの医薬品株が売られ、クラレや東レも下落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇米国株、ダウ反発し206ドル高 ＦＲＢの利下げ観測で ウクライナ停戦協議に期待
08/09 05:58
【ＮＱＮニューヨーク=森川サリー】８日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反発し、前日比206ドル97セント（0.47％）高の４万4175ドル61セントで終えた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が次回９月の会合で利下げをするとの見方が広がり、買いが優勢だった。ウクライナの停戦を巡る協議が進展するとの期待も相場を支えた。
トランプ米大統領は７日、米大統領経済諮問委員会（ＣＥＡ）のスティーブン・ミラン委員長をＦＲＢのクグラー理事の後任にすると発表した。市場では「パウエル議長に対する利下げ圧力が高まった。年内に0.75％利下げする可能性も見えてきた」（ケース・キャピタル・アドバイザーズのケニー・ポルカリ氏）との見方があった。ＦＲＢの積極的な金融緩和が経済を支えるとの思惑から、主力株を中心に買いが入った。
ロシアによるウクライナ侵略を巡り、米国とロシアが早ければ来週にも停戦に向けた協議をするとブルームバーグ通信が８日報じた。米ホワイトハウス高官が停戦案を巡る報道を否定したと伝わったものの、「停戦に合意すれば、米国がロシアへの制裁を解除する可能性がある。混乱していた世界のサプライチェーンの正常化にもつながる」（Ｂライリーのアート・ホーガン氏）との声が聞かれた。
個別ではアップルが３日続伸し、4.2％高で終えた。米国内での生産拡大のために1000億ドルの追加投資を６日に発表した後、買いが続いている。年初から株価が軟調に推移しており、見直し買いが入っているとの指摘があった。
このほかの個別銘柄では、シスコシステムズが高かった。ビザやシェブロンも上昇した。ユナイテッドヘルス・グループやアムジェンなどヘルスケア関連の一角も買いが入った。半面、ＩＢＭやマクドナルド、ウォルト・ディズニーは下落した。ナイキやアマゾン・ドット・コムも安かった。
ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は３日続伸した。前日比207.325ポイント（0.97％）高の２万1450.022（速報値）で終えた。２日続けて最高値を更新した。マイクロン・テクノロジーやラムリサーチなど半導体関連株が高かった。半面、広告プラットフォームのトレードデスクは大幅安だった。大手ハイテク企業との競争が激しくなるなか、最高財務責任者（ＣＦＯ）の辞任を７日に発表し、収益に対する不透明感が強まった。
◇外為17時 円相場、反落し147円台前半 実需の売り観測や株高で
08/08 17:27
８日の東京外国為替市場で、円相場は反落した。17時時点は前日の同時点に比べ51銭の円安・ドル高の１ドル＝147円31～32銭だった。お盆休暇を前に輸入企業など国内実需筋による円売り・ドル買いが出たとの観測が相場の重荷となった。株式相場の上昇で投資家心理が強気に傾くとの見方が強まったのも、「低リスク通貨」とされる円の売りを促した。
10時前の中値決済に向けて「ドル不足」（国内銀行）との声があった。３連休やお盆の長期休暇に入る事業会社も多く、ドル資金を調達したい国内輸入企業などが積極的に円売り・ドル買いを膨らませたとの観測が円売りにつながった。
米相互関税の負担軽減措置を巡り、赤沢亮正経済財政・再生相は７日、米政府が相互関税の大統領令を修正し、日本を措置対象に加えることを約束したと明らかにした。米関税政策を巡る先行きの不透明感や日本の輸出企業の負担が増すとの警戒が和らいだ。前日の米ハイテク株高も加わり、８日の日経平均株価は一時900円あまり上昇した。株高で投資家が運用リスクを取りやすくなるとの見方が広がったのも円相場を押し下げた。
一方、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による早期の利下げ観測は相場を下支えした。トランプ米大統領は７日、ＦＲＢ理事に米大統領経済諮問委員会（ＣＥＡ）のスティーブン・ミラン委員長を指名すると発表した。金融緩和に前向きな「ハト派」とみられるミラン氏が、トランプ氏の意向に沿って大幅な利下げを主張するとの思惑から円買い・ドル売りが入った。７日発表の週間の米新規失業保険申請件数が市場予想を上回り、米雇用情勢への懸念が強まったのもＦＲＢの９月利下げ観測を高めた。
円は対ユーロで３日続落した。17時時点は同17銭の円安・ユーロ高の１ユーロ＝171円76～79銭だった。
ユーロは対ドルで３日ぶりに反落した。17時時点は同0.0029ドルのユーロ安・ドル高の１ユーロ＝1.1659～60ドルだった。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
ＮＹ市場サマリー（8日）ドル・利回り上昇、ナスダック2日連続最高値
6:27 配信
ロイター
＜為替＞
ドルが上昇した。ただ、一連の経済指標の悪化やトランプ大統領が連邦準備理事会（ＦＲＢ）理事にハト派の人物を指名したことなどを背景に、週間では下落の見通しとなった。
ドルは先週発表された予想を下回る雇用統計以降、下落基調にある。住宅市場やサービス部門のデータも、経済減速を示唆している。
トランプ大統領は７日、ミラン大統領経済諮問委員会（ＣＥＡ）委員長を空席となるＦＲＢ理事に指名すると発表。任期は２０２６年１月末までと暫定的な役割であっても、トランプ氏が金融緩和を追求する上で、より直接的な道を開く可能性がある。またブルームバーグは７日、ＦＲＢのパウエル議長の後任として、ウォラーＦＲＢ理事が最有力候補に浮上していると報じた。
市場は９月のＦＯＭＣで利下げが行われる確率は８９％とみており、年内に計５８ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げが実施されるとの見方を織り込んでいる。
主要通貨に対するドル指数は０．２１％上昇の９８．１９。ただ、週間では約０．５％の下落となる見込み。
ドル／円は０．４１％高の１４７．７１円。日銀が７月３０─３１日に開いた金融政策決定会合では、「早ければ年内にも様子見モードが解除できるかもしれない」との意見が出されていたことが明らかになった。
ユーロは０．０９％安の１．１６５５ドル。
ポンドは０．０６％高の１．３４５１ドル。取引序盤で一時、２週間ぶりの高値１．３４５８ドルを付けた。
暗号資産（仮想通貨）のビットコインは０．７０％安の１１万６４２９ドルとなった。
ＮＹ外為市場：[USD/J]
＜債券＞
国債利回りが上昇した。市場では米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融政策の行方を見極めようと、経済指標が引き続き注目されている。
先週発表された７月の雇用統計が軟調だったことを受け、今週の国債相場はおおむね不安定。来週は消費者物価指数（ＣＰＩ）や卸売物価指数（ＰＰＩ）など、ＦＲＢの政策に影響を及ぼす可能性のある物価に関連する経済指標が発表される。
ＣＭＥフェドウオッチによると、ＦＲＢが次回９月の会合で少なくとも０．２５％ポイントの利下げを決定する確率は８９．４％。１週間前の８０．３%から上昇した。ＪＰモルガンは７日付のメモで、９月の会合で０．２５％ポイントの利下げが決定されるとの見通しを示している。
ＦＲＢ当局者の間では、セントルイス連銀のムサレム総裁がこの日、物価と雇用を巡る目標の双方がリスクにさらされているとし、双方のバランスを取る必要があるとの認識を示した。ただ、９月の会合での利下げを支持するかについては言及しなかった。
終盤の取引で１０年債利回りは３．９ベーシスポイント（ｂｐ）上昇の４．２８３％。週初からは６．５ｂｐ上昇し、週間の上昇幅としては７月上旬以来の大きさとなった。
３０年債利回りは４．１ｂｐ上昇の４．８５３％。週間ベースでは３週間ぶりに上昇した。
２年債利回りは２．２ｂｐ上昇の３．７５６％。週初からは５．８ｂｐ上昇し、週間ベースの上昇幅としては７月３日までの週以来の大きさとなった。２年債と１０年債の利回り格差は５２．５ｂｐ。
米金融・債券市場：[US/BJ]
＜株式＞
連邦準備理事会（ＦＲＢ）の新たな人事を背景に年内の利下げ期待が高まる中、ハイテク関連株が上昇した。ナスダック総合は２日連続、過去最高値で取引を終えた。
主要株価３指数も、週間で軒並み上昇した。
Ｓ＆Ｐ総合５００種は、情報技術と通信サービスが終値で最高値を記録。この日の上げをけん引した。
週足では、Ｓ＆Ｐが２．４％、ダウ工業株３０種が１．３％、ナスダック総合が３．９％、それぞれ上げた。
アップルは４．２％高。今週初め、トランプ大統領は６日、同社が米国内の生産拡大に向け１０００億ドルを追加投資すると発表した。
その他の個別銘柄では、米製薬会社ギリアド・サイエンシズが８．３％高。通期業績見通しの上方修正が好感された。
オンライン旅行会社エクスペディアは４．１％高。第２・四半期決算は、調整後１株利益が前年同期比２１％増の４．２４ドルとなり、ＬＳＥＧがまとめたアナリスト予想平均の４．１０ドルを上回った。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．３７対１の比率で上回った。ナスダックでも１．１３対１で値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回った。
米取引所の合算出来高は１６１億８０００万株。直近２０営業日の平均は１８２億７０００万株。
米国株式市場：[.NJP]
＜金先物＞
ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金塊先物相 場は、米国が金地金に関税を適用するとの報道などを背景に金が買われ、続伸した。中心限月１２月物の清算値（終値に相当）は前日比３７．６０ドル（１．０９％）高の１オンス＝３４９１．３０ドルと、中心限月清算値ベースで最高値を更新した。
ＮＹ貴金属：[GOL/XJ]
＜米原油先物＞
ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の原油先物相場は、米ロ首脳がウクライナ停戦を目指して来週にも会談するとの報に注目が集まる中、横ばいとなった。米国産標準油種ＷＴＩの中心限月９月物の清算値（終値に相当）は、前日と変わらずの１バレル＝６３．８８ドル。週間では５．１２％安だった。１０月物は０．０４ドル安の６３．００ドル。
ＮＹＭＥＸエネルギー：[CR/USJ]
